北斗市議会 2020-06-09 06月09日－議案説明・質疑・一般質問－01号
今、大型液晶テレビの台数なのですけれども、３年間で整備した台数で５２台整備しているのですが、必要台数等がございまして、このたびの追加補正予算のほうに計上する予定でございます。そのことによって、より効果的な授業展開及び先ほど申したオンラインでのやりとりということができると思います。
今、大型液晶テレビの台数なのですけれども、３年間で整備した台数で５２台整備しているのですが、必要台数等がございまして、このたびの追加補正予算のほうに計上する予定でございます。そのことによって、より効果的な授業展開及び先ほど申したオンラインでのやりとりということができると思います。
既に学校に配置されている大型液晶テレビとセットで使うことにより授業をよりスムーズに行う、また子どもたちに視覚的に訴える授業などができるという判断から取り組んでいる事業でございます。25年につきましては、実物投影機１台とｉＰａｄ４台ということを留萌小学校のほうに配置してございます。 以上でございます。 ○委員長（菅原千鶴子君） 松本委員。
各種スポーツ大会の市民への周知につきましては、今後、地元情報誌などに情報提供するほか、指定管理者の体育協会が、スポーツセンター及び武道館に設置している５０インチ液晶テレビをデジタル掲示板として活用し、来年２月ころより、大会情報を初め、各種お知らせを掲示する予定となっております。
特に昨年は、インターネット上で配信いたしましたタワーロボ対イカール星人シリーズが人気を博して、アクセス数が70万件にも及んで、全国から高い評価をいただいたということで、今年度は仙台と新宿の駅前街頭ビジョンやＪＲ車両内の液晶テレビにおいて特別版を放映して、インパクトのある誘致宣伝をするといったこともしてきております。
改正の内容でありますが、本年４月よりリサイクル対象機器として新たに液晶テレビ、プラズマテレビ及び衣類乾燥機が加わったことから、別表１の特定家電廃棄物の区分の欄に、洗濯機及び衣類乾燥機として衣類乾燥機を追加するものであります。液晶テレビ、プラズマテレビにつきましては、テレビに含まれるものであります。 附則といたしまして、この条例は公布の日から施行するものであります。
しかしながら、現在、家電４品目、パソコン、また、来年４月からは液晶テレビ、プラズマテレビ。衣類乾燥機についてもリサイクルが義務づけされることとなりましたが、それ以外の小型家電品、電子機器等については、いまだ回収ルートなどが確立されていない状況にあります。
従業員につきましては、これまで業績に応じて増減があり、本年６月には従業員数がおよそ300名、派遣社員が240名程度と伺っておりましたが、世界的な景気後退の影響を受け、10月以降、携帯電話や液晶テレビ向けなどの水晶製品の受注が急激に減少したことから、生産体制を１日２交代から３交代に変更するなど、雇用の維持に努めたものの、需給減少に歯どめがかからないため、11月28日に派遣社員150名の契約を解除することとなったものと
次に、２目予防費に９４８万７,０００円の追加でありますが、まず、ちとせこどもひろば機器等整備事業５４２万４,０００円の追加は、総合福祉センターにおいて実施している育児相談や乳幼児健診、遊び場設置事業などで使用している機器・備品の老朽化や安全性確保に対応し、事業の充実を図るため、再編交付金を充当し、乳児用身長体重計、電動診察台、液晶テレビなどの備品を整備するほか、母子保健管理システムの改修などを行うものであります
また、液晶テレビを製造するシャープの三重の亀山工場を中心としたクリスタルバレー構想というのに対して、三重県が90億円、亀山市が45億円の補助金を交付して企業誘致をしたことが話題として挙がっておりました。
また、液晶テレビを製造するシャープの三重の亀山工場を中心としたクリスタルバレー構想というのに対して、三重県が90億円、亀山市が45億円の補助金を交付して企業誘致をしたことが話題として挙がっておりました。
例を挙げますと、これは沖縄の方ですけれども、ロビーに大型の液晶テレビを設置して、そこに15秒でしたか、20秒でしたか、企業の広告をということで、月２万だか３万、そんな高いわけにいきませんでしょうけれども、安くてもいいですけれども、そういったことで少しでも自主財源をふやすという努力をされているところだとか、あるいは領収書の裏ですか、裏に企業の広告と。
その内容についてでございますけれども，まず法律で指定されました廃家電品，これは例えば25インチ以上のテレビであるとか，250 リッター以上の冷蔵庫になりますけれども，こういったものは当然でございまして，それに液晶テレビ以外のすべてのテレビ，すべての冷蔵庫，さらに洗濯機，エアコンの４品目につきまして，消費者が新品への買いかえの際に販売店に処理を求めた場合については，すべて引き取るといったことなどや，それから